【備えあれば患いなし!】人生の3大支出について解説

社会
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【ブログ開設記念!】パスタの自己紹介と当ブログの目的について解説
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みなさんの資産形成においての目的はありますか

好きなものに囲まれるため、老後の生活のため、自由に暮らすためなど様々であると思います

しかし、資産形成を進めるうえで大きな支出が3つあるといわれています

というわけで今日は”人生の3大支出について”解説していきます

よかったら見ていってください!

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3大支出とは

3大支出ってなんだろう

人生の3大支出とは、一般的に”子供を学校に通わせる教育資金”、”マイホーム購入のための住宅資金”、”老後の生活を支える老後資金”を指します

なぜこれらが3大支出と呼ばれるかというと、1つ目に「金額が大きい」、2つ目に「計画的な貯蓄が必要」ということがあげられます

1つ目の「金額が大きい」については、一つ一つの支出が数千万にも達する支出であると同時に、長期間にわたって支出が続くという特徴があります

2つ目の「計画的な貯蓄が必要」については、金額が大きいために早期からコツコツと資金を積み立てていく必要があるという特徴があります

計画的に資金を準備することができなければ、「子供に教育を受けさせることができない」「きれいな家に住みたいけれど無理」「老後資金が足りない」など様々な選択肢を失ったり、最悪の場合ライフプランが崩壊するという結果になってしまいます

また、これらにかかる資金は住む地域や考え方で、人によって大きく額が変化します

だからこそ若いうちから計画的に資金を積み立てていかなければならないのです

  • 人生の3大資金とは”教育資金””住宅資金””老後資金”
  • 若いときから計画的に資金を準備する必要がある
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教育資金

教育資金にはいくら必要?

教育資金は、子供に教育を受けさせるために必要な資金であり、学校に通わせるお金や塾などの学校以外での学習にかけるお金も含まれます

教育資金が不足してしまうと、子供に十分な教育を受けさせることができなくなってしまいます

教育資金に必要な金額

出典:平成30年度子供の学習費調査の結果について (mext.go.jp)

教育資金は、公立学校に通わせるか、私立学校に通わせるかで金額が大きく変化します

幼稚園から大学まですべて公立学校に通わせた場合、3,915,905万円

幼稚園から大学まですべて私立学校に通わせた場合、9,878,410万円となります

プラスして塾や予備校に通う場合を考慮すると、公立学校で500万円、私立学校で1200万円が準備するべき教育資金の目安といえます

教育資金プランニング

こども保険(学資保険)

こども保険とは、毎月一定額の保険金を積み立てていく貯蓄型の保険であり、満期時に満期保険金や入学・進学時に祝い金を受け取ることができる保険です

親が死亡した場合にその子供は、以後保険料の支払いが免除され、保険期間終了まで年金を受け取ることができます

教育ローン

教育ローンとは、親が借り入れを行うローンであり、学生一人につき最高350万円まで融資を受けることができます

返済期間は最長15年であり、用途が限られている分、他のローンよりも金利が低いです

奨学金制度

奨学金制度とは、子供が借り入れを行うローンであり、返済が必要な貸与型と、返済が不要な給付型があります

貸与型には、無利息の第一種奨学金と利息付の第二種奨学金があり、第二種奨学金のほうが本人の学力や収入等の基準が緩めです

給付型は、給付型奨学金の支給のほかに、授業料や入学金の減額または免除などがありますが、世帯収入や資産の用件や学生本人の学習意欲などの基準があります

貸与型、給付型ともに、借りられる限度額は世帯収入によって異なります

  • 公立学校で500万円、私立学校で1200万円ほど必要
  • こども保険、教育ローン、奨学金制度などがある
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住宅資金

住宅資金にはいくら必要?

住宅資金は、マイホーム購入のための資金であり、税金や登記費用、不動産へ支払う手数料も含まれます

マイホーム購入は、全員が通る道ではありませんが、未だにマイホームを買って一人前と考える人も一定数おり、あこがれを持つ人も多くいます

住宅資金が不足した場合は、夢のマイホームをあきらめるということもあるかもしれません

住宅資金に必要な金額

出典:フラット35利用者調査:住宅金融支援機構(旧住宅金融公庫) (jhf.go.jp)

住宅資金は、新築物件の場合は4000万円、中古物件の場合は3000万円ほど必要となります

ただし住宅はローンを組んで購入することが一般的となっています

住宅ローンの融資限度額は物件価格の8割以下であることが多いため、頭金は物件価格の2割程度となります

また、税金や登記費用などを含めると、住宅購入時には物件価格の約3割が必要となります

したがって新築物件で1200万円中古物件で900万円程度準備する必要があるというわけです

住宅資金プランニング

財形住宅貯蓄

財形住宅貯蓄は住宅の購入や増改築を目的として、給料から一定額を天引きして貯蓄できる会社の福利厚生制度です

財形年金貯蓄と合わせて元利合計550万円まで非課税となります

財形貯蓄制度については以下の記事で紹介しています

【貯金できない人も確実に資産形成!】財形貯蓄制度について解説
どうもー!パスタです!詳しいプロフィールは以下の記事で紹介しています企業の福利厚生に財形貯蓄制度を導入している場合、新入社員も利用できる機会があると思います財形貯蓄制度は「財形貯蓄制度ってなに?」「どういうしく...

住宅ローン

住宅ローンは、宅地の取得や住宅の購入の際に、土地や家屋を担保として資金を借り入れるローンです

住宅ローンには主に、財形住宅融資フラット35銀行ローンなどがあります

財形住宅融資は、財形貯蓄を行っている人が利用できる公的ローンで、財形貯蓄残高の10倍以内(最高4000万円)かつ購入価格の90%以内の範囲で融資を受けることができます

フラット35は、返済期間最長35年の長期固定金利型の住宅ローンで、最高8000万円かつ購入価格の100%の範囲で融資を受けることができます

銀行ローンは、銀行などの金融機関独自の住宅ローンであり、金利、融資額、返済期間など銀行によって異なっており、借入要件なども様々です

  • 新築物件で1200万円、中古物件で900万円程度必要
  • 財形住宅融資、住宅ローンなどがある
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老後資金

老後資金にはいくら必要?

老後資金は、退職後にセカンドライフとして老後生活を支えるための資金です

教育資金、住宅資金とは異なり、老後資金の不足はそのまま生活の不自由さに直結する非常に重要な資金となっています

「老後のため」などと資産形成の目的として意識されることも多いです

老後資金に必要な金額

老後資金2000万円問題が一時期話題になった通り、老後資金は年金受給だけでは必ず不足します

さらに人生100年時代といわれる時代に突入し、ますます老後資金は必要となります

老後の平均生活費は単身世帯で144,687円、夫婦で255,550円です

出典:家計調査年報(家計収支編)2020年(令和2年)Ⅱ総世帯及び単身世帯の家計収支 (stat.go.jp)

仮に65歳で退職して90歳まで生きると仮定すると、単身で約4500万円、夫婦で7500万円の資金が必要となります

年金受給を考慮すると、最低でも1000万円近く準備する必要があります

しかし平均支出はあくまで最低限度の生活を送る金額であるため、ゆとりのある暮らしを送るのであればさらに資金が必要となるわけです

老後資金プランニング

退職金・年金・貯蓄

老後資金を用意する術として、まずは貯金や年金、退職金などの現預金です

若いときからコツコツと給料の一部を貯蓄したり、会社を退職した時にもらえる退職金をもとに老後資金を準備する方法となります

大企業に勤めていて収入が多くある人や、日々の支出が低い人にとっては、安全に確実に資産を用意することができますが、そうでない人にとっては少し難しいかもしれません

投資

退職金や貯蓄だけでは老後資金を用意できない人にとっては投資が最適な方法となります

非課税枠を使った投資である、NISAやiDeCoなどの制度をうまく利用すれば、だれでも確実に資産を形成することができます

投資については以下の記事で紹介しています

【資産形成の要!】NISAについて解説
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【資産形成の基本!】投資信託について解説
どうもー!パスタです!詳しいプロフィールは以下の記事で紹介しています初心者の人が投資を始める際に、第一の候補となるのが投資信託ですしかし「投資信託ってなに?」「どうやって買うの?」という人もいると思います...

またNISAやiDeCoを利用する際には、ネット証券口座開設数最多のSBI証券がおすすめです

手数料が安く、様々なファンド先から投資先を選ぶことができるSBI証券で、私もNISAを利用しています

とくにこだわりのない人はSBI証券を利用することをお勧めします

SBI証券[旧イー・トレード証券]
  • 老後には最低1000万円以上の資金が必要
  • 老後資金にはNISAやiDeCoを利用する
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まとめ

今日は”人生の3大支出について”解説してきました

必要な資金は人によって様々ですが、共通して言えることは、計画的に資金を準備することが大切です

資産形成の目的として意識するのもいいかもしれませんね

次の記事は”高配当株研究”です

ここまで読んでいただきありがとうございます

んじゃー!

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